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肺炎球菌ワクチンなどの予防接種は、当人には了解されていない「潜在化したニーズ」である。言われないと、気がつかない。したがって、プロの健康コンサルタントである医師が－－医師はすべからくそうであるべきなのだけれども－－提案し、ニーズとして引き出してあげなくてはいけない。 もちろん、一昔前の集団接種のような強制力は予防接種には働かないし、働かせるべきでもない。しかし、患者さんの最大の支持者（advocate）である医師は、予防接種に中立的ではならない。「打ちたければどうぞ」と傍観していてはいけない。積極的に介入し、口説き、接種を促すのが大事である。それがadvocateという意味である。
B型肝炎ウイルス、麻疹（2回接種）、風疹、おたふくかぜ、インフルエンザ桿菌タイプb（HIB）、肺炎球菌、水痘
髄膜炎から乳幼児守れ、ワクチン導入を学会が訴え 乳幼児が死に至ることもある細菌性髄膜炎を予防する「Ｈｉｂ（ヒブ）ワクチン」のわが国への導入が、大幅に遅れている。新薬の承認審査がなかなか進まないからだ。 世界の先進国ではワクチン接種で髄膜炎が激減しているのに対し、わが国では毎年６００人の子どもが髄膜炎を発症し、死亡や後遺症に苦しむ家族が後を絶たない。日本外来小児科学会は２６日、横浜市で開く春季集会でＨｉｂワクチンの必要性を訴える。 Ｈｉｂは「インフルエンザ菌ｂ型」が正式名で、肺炎や敗血症など様々な感染症の原因となる細菌。冬に流行するインフルエンザのウイルスとは違う。 わが国では、「細菌性髄膜炎」の約６割がＨｉｂによって引き起こされ、５歳未満の乳幼児２０００人に１人が発症する。患者の５％が死亡、２５％に後遺症が残る深刻な病気だ。 Ｈｉｂワクチンは、１９８０年代後半からまず先進国で普及し、米国では導入後、髄膜炎の患者数が１００分の１にまで激減した。 ９８年には、世界保健機関（ＷＨＯ）が定期予防接種を推奨、各国で導入が広がった。現在、開発途上国を含めた世界１００か国以上で使われている。薬の承認すらされていない国は、先進国では日本だけだ。 国内では、患者数の実態が明らかになった９０年代後半以降、製薬会社が治験を開始、２００３年３月にＨｉｂワクチンの新薬承認を国に申請した。 しかし、３年が経過した今も承認されていない。新薬は通常、２年以内で承認されることが多く、日本小児科学会は昨年６月、厚労省に早期承認を求める要望書を提出したほどだ。 理由について、審査業務を行う独立行政法人・医薬品医療機器総合機構は「個別の審査状況は、守秘義務があり答えられない」としているが、一部の小児科医は「機構の審査員の不足による手続きの遅れでは」とも推測している。 ２６日の日本外来小児科学会でこの問題について講演する宮崎千明・福岡市立西部療育センター長は「後遺症に苦しむ患者を目にしている現場の小児科医としては、１日も早く承認してほしい」と話している。（2006年3月25日14時31分 読売新聞）
麻疹、風疹経過措置で混乱 市町村頼み、医師ら困惑 ４月から定期予防接種の方法が変わった麻疹（ましん）、風疹（ふうしん）の経過措置をめぐり、市町村頼みの現状に県内の小児科医などが頭を抱えている。１３日開かれたはしか０プロジェクト（知念正雄委員長）の第１８回委員会では、県内の小児科医ら委員が「地域によって、はしかの予防接種のシステムが違う。保護者にどう説明すれば良いのか」などと現場の混乱を報告。 出席した県の担当者からも「市町村がバラバラな状態では困る。しかし、県としてはどうしなさいとは言えない」と、夏ごろ示される予定の国の方針を待つしか手だてがない現状に、頭を抱えている状況が説明された。 麻疹と風疹の予防接種の方法は、本年度から単独ワクチンの１回接種から混合（ＭＲ）ワクチンの２回接種に変わった。しかし、２００５年度末までに一方のワクチンしか接種できなかった場合への対応など、経過措置については各市町村に任されているため、居住地域によっては私費で残りのワクチンを接種しなければならない場合がある。 厚生労働省はこのほど、今夏にも２つのワクチンを公費負担の定期接種として復活させることを決め、実施に向けた作業を進めているが、正式決定までの間は各市町村の経過措置に頼らざるを得ない状況。 委員からは「われわれにも分かりにくいシステムになっている。市町村の担当者が混乱するのは当たり前」「どこの市町村にいても、同じシステムで予防接種が受けられるようにするべきだ」などの意見が出された。 知念委員長は「住んでいる市町村によって、公費でワクチン接種を受けられる所と受けられない所がある今の状態では不公平だ」と指摘。「プロジェクトとしてモデルを示すなどして、一様の経過措置を受けられるよう市町村にも働き掛けていきたい」と話した。 県福祉保健部健康増進課の譜久山民子課長は「予防接種は市町村が実施主体なので、県は支援はできるが指示はできない」とした上で「５月ごろまでには、各自治体の担当者を集めた会議を行いたい。研修などにより状況の改善に努めたい」と話した。（琉球新報） - 4月15日16時6分更新
その仕組みは、利根川博士によって解明された。一つの遺伝子が断片となって存在し、それらを合成して抗体を作る。そして胎児発生の過程で胎児の細胞からリンパ球ができる際に遺伝子の配列に再構成が起こり、抗体遺伝子の構造が変化するという。一度獲得された免疫の記憶は、遺伝子によって一生残る。これが次の世代に受け継がれると筆者は推論する。それ故、世代を経るごとに感染しても発病率や後遺症率、致命率が低くなり、軽症化する。これが筆者のとる病原環境説または適応説である８）。
